米国株の取引ができるネット証券3社の比較

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2021.12.30 Last Update!

 

「米国株の取引ができるネット証券3社の比較表」を更新しました↓

 

▼米国株を買えるネット証券3社の比較

会社名
外国株取引開始の手続き 証券口座を開設すれば、日本株だけでなく米国株の取引も可能 証券口座を開設すれば、日本株だけでなく米国株の取引も可能

証券口座開設とは別に外国株取引開始の手続きが必要。

 

 (証券総合口座と外国株式取引口座をオンラインで同時に開設することは可能)

取扱い銘柄数 (個別銘柄)

4,039銘柄

3,910銘柄

約4,346銘柄

取扱い銘柄数 (ADR銘柄)

320銘柄

約159銘柄

取扱い銘柄数 (ETF)
345銘柄

355銘柄

342銘柄

米国株の特定口座への対応

○

○

○

NISA口座での米国株取引
○
○
NISA口座における米国株取引の手数料特典
米国株 取引手数料キャンペーン

「米国株 手数料キャッシュバック プログラム」実施中

米国株 為替手数料キャンペーン 米ドルの買付時の為替手数料が無料
2021年10月1日から12月30日の16時までの間、キャッシュバックで為替手数料が片道実質4銭となる
×
売買に必要な通貨

米ドルの他に日本円でも買付が可能

なお、売却代金は必ず米ドルで返ってくる

米ドルの他に日本円でも売買が可能。

米ドルの他に日本円でも売買が可能。

売買手数料(1注文)

1取引あたり約定代金の 0.45%(税抜)。

 

最低手数料は0米ドル。

手数料上限は20米ドル(税抜)

1取引あたり約定代金の 0.45%(税抜)。

 

最低手数料は0米ドル。

手数料上限は20米ドル(税抜)

1取引あたり約定代金の 0.45%(税抜)。

 

最低手数料は0米ドル。

手数料上限は20米ドル(税抜)

為替手数料

為替スプレッドのみ。為替スプレッドは1米ドルあたり片道25銭。

ただし、キャンペーン中は無料

為替スプレッドのみ。為替スプレッドは1米ドルあたり片道25銭

為替スプレッドのみ。為替スプレッドは通常「1米ドルあたり片道25銭」。

 

ただし、住信SBIネット銀行の口座を持っているユーザーは通常時でも片道4銭にすることが可能。

注文方法

成行注文、指値注文、逆指値注文、OCO注文(ツイン指値)、OCO注文(OCOs)、連続注文、トレールストップ注文

成行と指値 成行、指値、逆指値(指値指定)、逆指値(成行指定)
株価情報と
情報ツール

口座に米ドル残高もしくは保有米国株の残高がある人は、米国株取引において「ECN(電子取引所)配信のリアルタイム株価」を無料で見ることができる。

ただし、口座の残高がない人は、20分遅延した株価の表示になる。

 

また、ニューヨーク証券取引所、ナスダック証券取引所のリアルタイム株価データについては、プレミアムウェブサービスの「米国プレミアム株価情報(LV2)」に加入することで閲覧が可能。こちらは月額500円(税抜)の有料サービスになっている。

「米国株リアルタイム株価」は有料。1ヶ月の利用料300円(税抜)が必要

 

15分遅れの株価は無料で閲覧可能。

■銘柄情報ページではロイターコンセンサスによる業績予想を閲覧可能

「米国株リアルタイム株価」は有料。1ヶ月の利用料330円(税抜)が必要。

 

15分遅れの株価を無料で閲覧可能。

■米国モーニングスター社提供の個別銘柄の評価レポートを閲覧できる

無料のPC用トレーディングツール
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×
×
無料のスマートフォン用トレーディングアプリ

無料で利用できるスマートフォン用の「トレードステーション米国株 スマートフォン」がある。iPhoneもAndroidも両方とも対応。

○

×
購入単位
1株単位
1株単位
1株単位
売却単位
1株単位
1株単位
1株単位
米国投資情報『バロンズ拾い読み』
○
米国貸株サービス
×
×
○
米国株式・ETF定期買付サービス
×
日本時間の昼間の米国株取引
×
×
配当金や収益分配金の受け取り

米ドルでの受け取り

(米ドルMMFでの受け取りは不可能)

米ドルでの受け取り

(米ドルMMFでの受け取りは不可能)

米ドルでの受け取り

(米ドルMMFでの受け取りは不可能)

その他のキャンペーン
×

現金1000円プレゼントキャンペーン

×
会社名

 

アメリカ株を買う手順については、当サイトの下記の記事をご覧ください。私が過去にGoogle(今のAlphabet)の株式を買ったときの体験談を載せています。

相当昔の記事ですが、実は基本的な取引の流れは今もほとんど変わっていません。日本円を米ドルに替えて、その米ドルで米国株を買えばよいのです。

 

 

ちなみに、私が作った米国株取引の比較表を見れば判りますが、米国株の取引手数料は、ネット証券大手3社で横並びです。よって、手数料は証券会社選びの決め手になりません。コストという意味では取引手数料より為替スプレッドに注文してください。

 

為替取引のスプレッドのコストは、住信SBIネット銀行との間で外貨入出金サービスが使えるSBI証券が安くなります。ただし、住信SBIネット銀行の口座を持っていない人は、この恩恵を受けられません。

 

マネックス証券はキャンペーンで米ドルの買付時の為替手数料を無料に設定しています。よって、頻繁に売買を行うのではなく、株やETFを買って長期保有するのが目的であればマネックス証券の取引コストは安いです。

 

さらに、マネックス証券はスマートフォン用の米国株取引で使える無料のトレーディングアプリが存在します。その取引アプリですが、iPhoneとAndroidの両方に対応しています。

また、米国株取引で銘柄スカウター米国株という上場企業の決算分析ツールが使える点が、マネックス証券の強みです。銘柄スカウターでは決算情報のほとんどが日本語で閲覧できます。やはり日本語で情報が得られるのは楽です。

 

ところで、上記の3社とは別の業者になるのですが、サクソバンク証券という会社が米国株取引のサービスを提供しています。

この証券会社は、米国株式とETFなどを合わせた取扱い銘柄数が5000以上と非常に多くなっています。また、アメリカ株の売買手数料は1注文あたり0.20%(最低手数料は5米ドル、上限手数料は15米ドル)と手数料の上限が安い会社です。

この会社のサービスに興味がある方は、下記リンク先をクリックかタップしてください。

 

 (ただし、サクソバンク証券は2020年に、外部からの不正アクセスによる氏名・住所などの個人情報流出事件があったので、この事件への会社としての対応を注視した方がよいです)

 

また、DMM株は米国株式の取引手数料を無料化しています。ただし、DMM株では米国株を売買する際に外貨決済ができず、円貨決済のみ可能なルールになっています。

米国株の売買手数料は0円ですが、売買するたびに「片道1米ドルあたり25銭」の為替手数料がかかります。この会社は米国株の取扱い銘柄の数が1200銘柄以上で、それほど多くないのですが、コストに関しては基本的に為替スプレッドのみに注目しておけばよいという点で分かりやすいです。

 

▼為替スプレッドについての解説

海外株を買ったことがない人の中には、「為替スプレッドがなんのことか判らない」という方もいるかと思います。

スプレッドについて説明しましょう。スプレッドとは価格差のことです。

 

話を単純化するために、現在、市場のドルと円の交換レートが「1ドル=100円」と仮定します。また、利用する証券会社は楽天証券とします。

 

このとき楽天証券の外国為替定時取引では、楽天証券側に100.25円を払わないと1ドルに交換できません。この端数0.25円(25銭)がスプレッドです。

 

お金を円からドルに交換する際、1ドルあたり片道0.25円のスプレッドが取られるのです。

 

例えば、100ドルほしいと思ったら10000円では足りません。スプレッドが100×0.25円=25円ですから、全部で10025円が必要です。

 

10025円を投じて得た100ドルですが、このドルを円に戻すと、また戻すときにスプレッドを徴収されます。100ドルを円に交換すると、9975円になります。

 

簡単にいえば、「日本円→米ドル→日本円」という順番で交換すると、約0.5%程のお金が証券会社側に取られるわけです。

 

なお、アメリカ株の取引をするには、下記の注意点を押さえてください。

  1. 米ドルを売買するとき、証券会社に為替スプレッドを徴収される
  2. SBI証券、楽天証券、マネックス証券では、日本円で米国株を買うこともできる。しかし、日本円で米国株を売買しても、結局、為替スプレッドを徴収される
  3. 米国株投資は為替リスクがある。米国株を保有しているときに、円高ドル安になると投資家にとっては損となる。逆に円安ドル高になると得をする。
  4. 米国株の売買手数料は日本株に比べて高い。米国株は取引手数料が高いのでデイトレーダーより長期投資家に向いている。デイトレードをすると手数料のせいで負けてしまう可能性が高い。

 

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記事下

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  • マネックス証券・・・IPOが単純明快な公平抽選ですから、新規公開株申し込み口座として活用すべきです。また米国株取引サービスに強みがあります。

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    ※上記の証券会社2社は、資料請求・口座開設費・口座維持費が無料です。

    ※情報の内容に関しては正確性を期していますが、情報が古くなっている場合がありますので、各証券会社のウェブサイトで確認をお願いいたします。掲載している情報に誤りがあった場合、ご指摘いただけると幸いです。

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