当サイトでは毎月、ネット証券大手7社の売買代金を比較しています。各社のユーザーの株式売買代金を見れば、どこの証券会社に勢いがあるのか判断ができると思われます。
以下、2013年12月分のネット証券各社の売買代金の比較です。
▼2013年12月 ネット証券各社の「月間株式売買代金」の比較
(億円未満切り捨て)
会社名
|
月間株式売買代金 (現物取引+信用取引) |
月間株式売買代金 (前年同月比)※ |
増減率
(前年同月比) |
SBI証券 |
11兆1170億円 |
+7兆0576億円 |
+173.8% |
楽天証券 |
4兆7171億円 |
+2兆7666億円
|
+141.8% |
松井証券 |
3兆1996億円
|
+2兆1589億円 |
+207.4% |
GMOクリック証券 |
2兆5514億円
|
+1兆6718億円
|
+190.0%
|
auカブコム証券(旧カブドットコム証券) |
2兆3973億円
|
+1兆4675億円
|
+157.8%
|
マネックス証券 |
2兆0543億円
|
+1兆0791億円 |
+110.6%
|
岡三オンライン |
8877億円
|
+2446億円 |
+38.0%
|
合計
|
26兆9246億円
|
※2013年12月の営業日は20日で、2012年12月の営業日は19日でした。
▼2013年12月 ネット証券各社の「一日あたり株式売買代金」の比較
(億円未満切り捨て)
会社名
|
一日あたりの株式売買代金 (前年同月比) |
増減率
(前年同月比) |
|
SBI証券 |
5558億円 |
+3422億円
|
+160.1%
|
楽天証券 |
2358億円
|
+1332億円
|
+129.7%
|
松井証券 |
1599億円
|
+1052億円
|
+192.0%
|
GMOクリック証券 |
1275億円
|
+812億円 |
+175.5%
|
auカブコム証券(旧カブドットコム証券) |
1198億円
|
+709億円 |
+144.9%
|
マネックス証券 |
1027億円
|
+513億円 |
+100.1% |
岡三オンライン |
443億円
|
+105億円
|
+31.1%
|
合計
|
1兆3462億円
|
ちなみに、ネット証券大手の新規口座開設状況(2013年12月分)の順位表も、作成しました↓
▼ネット証券4社 新規口座開設状況 2013年12月分
順位 | 証券会社名 |
証券口座純増数 |
証券累計口座数 | 店頭FX 口座純増数 |
店頭FX 累計口座数 |
1 | 松井証券 | +6,299 (前月比+437) |
920,698 |
+165 |
72,981 |
2 | auカブコム証券(旧カブドットコム証券) | +4,376 (前月比+503) |
855,298 |
+796
|
59,594
|
3 | GMOクリック証券 |
+2,382 |
196,807 |
+3,285
|
323,646
|
4 | 岡三オンライン | +632 (前月比-431) |
86,181 |
非公開
|
非公開
|
番外 | 楽天証券 | 2012年12月からデータ非公開 |
非公開。 ただし、SankeiBizの記事によると2013年3月末時点での口座数は146万 |
非公開
|
非公開
|
番外 | SBI証券 |
2011年12月からデータ非公開 |
非公開。 (SankeiBizの記事によると2013年3月末時点で261万口座) |
非公開
|
非公開
|
番外 | マネックス証券 |
2011年から口座数の開示の基準が変わったため計測不能※ |
884,414※ ※稼動口座の数値です |
2011年から口座数の開示の基準が変わったため計測不能※ |
63,457※ ※稼動口座の数値です |
合計 | 13,689 | 2,058,984 |
比較表のデータは、各証券会社の開示情報から取得。比較表の作成者は当サイト管理人。
メモ
2013年12月は、日経平均株価が15,661円から16,291円に上昇しました。また、東証マザーズ指数は896から959に上昇しました。
ちなみに、下記の日経新聞の記事によると、ネット証券7社の2013年の株式売買代金は7年ぶりに過去最高を記録したそうです。
2013年1月4日から信用取引の証拠金規制が緩和されたことが、株式の売買代金に与えた影響は大きかったといえます。
▼参考記事 日経新聞電子版より抜粋
2014/1/8 19:02
SBIホールディングス(8473)傘下のSBI証券が8日発表した2013年12月のインターネット経由の売買代金は、前月比21%増の11兆572億円だった。1日平均は21%増の5528億円だった。
13年12月は月末にかけて日経平均株価が1万6000円台を付けるなど株式相場が上昇し、個人投資家らの売買が活発になった。証券優遇税制が13年12月で終了する前に持ち株を処分する動きが出たことで売買代金が押し上げられ・・・
2014/1/10 13:51
日本経済新聞 電子版
インターネットを経由した個人投資家の株取引が急増している。ネット証券7社の2013年の株式売買代金は7年ぶりに過去最高を記録し、個人の売買全体に占める比率も8割を大きく超えたもよう。スマートフォン(スマホ)などを使い活発に取引する個人が増加。少額投資非課税制度(NISA)も始まり、ネット経由の新たな個人マネー流入で売買が底上げされるとの期待もある。
13年の株式売買代金はSBI、楽天、松井、マネ・・・
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