当サイトでは毎月、ネット証券大手7社の売買代金を比較しています。
各社の「ユーザーの株式売買代金の月間合計額」を見れば、日本国内でどの証券会社に勢いがあるのか判断ができると思われます。
以下、2016年5月分のネット証券各社の売買代金の比較です。
▼2016年5月 ネット証券各社の「月間株式売買代金」の比較
（億円未満切り捨て） （国内株）
|
会社名
|
月間株式売買代金 （現物取引＋信用取引） |
月間株式売買代金 （前年同月比）※ |
増減率
（前年同月比） |
| SBI証券※ |
7兆1199億円 |
-2兆4669億円 |
-25.7% |
| 楽天証券 |
2兆9049億円 |
-9981億円
|
-25.5% |
| 松井証券 |
2兆7654億円
|
-2507億円 |
-8.3% |
| GMOクリック証券 |
1兆7177億円
|
-4198億円
|
-19.6%
|
| auカブコム証券（旧カブドットコム証券） |
1兆6957億円
|
-6986億円
|
-29.1%
|
| マネックス証券 |
9927億円
|
-5138億円 |
-34.1% |
| 岡三オンライン |
2891億円
|
-992億円 |
-25.5%
|
|
合計
|
17兆4857億円
|
※2016年6月3日に発表された情報
なお、2016年5月の営業日は19日で、2015年5月の営業日は18日でした。
▼2016年5月 ネット証券各社の「一日あたり株式売買代金」の比較
（億円未満切り捨て） （国内株）
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会社名
|
一日あたりの株式売買代金 （前年同月比） |
増減率
（前年同月比） |
|
| SBI証券※ |
3747億円 |
-1578億円
|
-29.6%
|
| 楽天証券 |
1528億円
|
-639億円
|
-29.4%
|
| 松井証券 |
1455億円
|
-220億円
|
-13.1%
|
| GMOクリック証券 |
904億円
|
-283億円 |
-23.8% |
| auカブコム証券（旧カブドットコム証券） |
892億円
|
-437億円 |
-32.9%
|
| マネックス証券 |
522億円 |
-314億円 |
-37.5%
|
| 岡三オンライン |
152億円
|
-63億円
|
-29.4%
|
|
合計
|
9203億円
|
※2016年6月3日に発表された情報
ちなみに、ネット証券大手の新規口座開設状況(2016年5月分)の順位表も、作成しました↓
▼ネット証券5社 新規口座開設状況 2016年5月分
| 順位 | 証券会社名 |
証券口座 月間純増数 |
証券累計口座数 | 店頭FX 口座純増数 |
店頭FX 累計口座数 |
| １ | マネックス証券 |
+4,131 |
1,643,568 |
+1,181 |
225,666 |
| ２ | auカブコム証券（旧カブドットコム証券） | +3,062 |
1,008,385 |
+486
|
83,913
|
| ３ | 松井証券 | +2,784 | 1,061,589 |
+78 |
78,155 |
| ４ | GMOクリック証券 |
+2,149 |
288,796 |
+3,068
|
441,830
|
| ５ | 岡三オンライン | +516 | 123,154 |
非公開
|
非公開
|
| 番外 | 楽天証券 | 2012年からデータ非公開 |
毎月のデータ公開は停止中。 ただし、楽天証券の開示情報によると、2016年1月末時点における口座数は200万口座を超えている |
非公開
|
非公開
|
| 番外 | SBI証券 |
2011年からデータ非公開 |
毎月のデータ公開は停止中。 ただし、SBI証券の開示情報によると、2016年3月31日時点における口座数は3,563,881となっている |
非公開
|
非公開
|
| 合計 |
12,642 （SBI証券と楽天証券を除いた数値） |
4,125,492 （SBI証券と楽天証券を除いた数値） |
比較表のデータは、各証券会社の開示情報から取得。比較表の作成者は当サイト管理人。
▼メモ
2016年5月は日経平均株価が16,666円から17,234円と横ばいで推移しました。
また、東証マザーズ指数も1,131から1,144と横ばいで推移しました。
5月は結果論でいうと、株価指数が上にも下にもいきませんでしたし、前の月に比べ日中の値動きが小幅だったため、全体の売買代金が低調になりました。
▼参考記事
松井の５月の売買代金、１日平均12％減 個人投資家が様子見 – 日経新聞電子版
松井証券（8628）が１日に発表した５月のインターネット経由の株式売買代金は、１日平均で前の期比12％減の1455億円だった。株式市場全体の売買が低調に推移するなか、個人投資家が様子見姿勢を強めたことが理由という・・・
以上、日経新聞電子版からの抜粋
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