OHT株暴落による証券会社の損失金額の比較表

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

2007.8.1 Last Update!

電気検査装置メーカーOHT(オー・エイチ・ティー)株の信用取引を巡り、顧客の代金未払いで証券会社に巨額損失が出ている問題についてですが、今のところ判明している各証券会社の損失額を比較表にまとめてみました↓

▼OHT株による損失金額ランキング 確かな情報源あり

会社名 損失金額 ソース(情報源) 備考
大和証券 10億9000万円 6月24日の読売新聞 大和証券グループ本社の子会社
藍澤證券 10億8000万円 6月8日、藍澤證券が自社のIRページにて発表 ジャスダック上場企業
楽天証券 10億円程度 7月28日の日経新聞 楽天の子会社
イートレード証券 9億700万円 8月1日の日経新聞 ジャスダック上場企業
松井証券 7億6000万円 7月28日の日経新聞 東証一部上場企業
東洋証券 4億9000万円 7月28日の日経新聞 東証一部上場企業
岩井証券 4億2700万円 7月28日の日経新聞 東証一部上場企業
日興コーディアル証券 2億円 7月28日の日経新聞 日興コーディアルグループの子会社
カブドットコム証券 2億円 7月25日の共同通信社の記事 東証一部上場企業
丸三証券 7000万円 6月19日、丸三証券が自社のIRページにて発表 東証一部上場企業
丸八証券 2482万円 6月20日、丸八証券が自社のIRページにて発表 ジャスダック上場企業
マネックス証券 400万円 7月21日のロイター配信の記事 東証一部上場企業
岡三証券 開示基準に触れるような損失は生じていない 8月1日の日経金融新聞 岡三ホールディングスの子会社
野村證券 被害なし 7月28日の日経新聞 野村ホールディングスの子会社

8月1日、日経新聞の記事のおかげで、イートレード証券の損失金額も判明しました。結局、ネット証券大手5社のうち、マネックス証券以外はOHT株の騒動で億単位の損失を出したことになります。最近、オンライン証券会社の株価が不調なのも無理からぬことです。

▼OHT株による損失金額ランキング その2 情報源がスポーツ新聞などで信憑性に乏しい

会社名 損失金額 ソース(情報源) 備考
タイコム証券 15億円? 7月6日のネットIB 非上場
エイチ・エス証券 8000万円?
澤田ホールディングスの子会社
リテラ・クレア証券
未上場
安藤証券
未上場
GMOインターネット証券 6月15日のスポニチ GMOインターネットの子会社

▼参考情報 2007年7月28日の日経新聞から抜粋

OHT株急落、損失、合計55億円、証券16社、信用取引の比率高く。

 東証マザーズ上場のプリント基板検査装置大手オー・エイチ・ティー(OHT)株の急落問題で、日興コーディアル証券や東洋証券などで損失が発生したことが明らかになった。すべての上場証券にみずほ、楽天、SMBCフレンド証券を加えた二十九社中、損失が出たのは十六社で、総額はわかっているだけで約五十五億円にのぼる。各社は損害賠償請求などで投資家からの資金回収を急ぐ方針だ。

 
OHT株は五月中旬まで百二十万円程度で推移していたが、その後急落。二十七日の終値は十四万五千円と十分の一近くに下がった。株取引の資金を証券会社が個人投資家に貸し出す信用取引の比率が高かったため、株価の急落で貸した資金を回収できない証券会社が相次いだ。

 
大手では、日興が二〇〇七年四―六月期にOHT株にからんで二億円を貸倒引当金として計上。野村証券は被害がなかった。大和証券が十億九千万円の損害を受けたことも明らかになっている。

 
インターネット専業証券では松井証券の約七億六千万円、カブドットコム証券が二億円程度、マネックス証券で四百万円の損失が判明した。非上場の楽天証券も十億円程度の損失が出た。このほか東洋証券が四億九千万円、岩井証券が四億二千七百万円の損失を被ったのが目立つ。

▼参考情報2 2007年8月1日の日経新聞からの抜粋

ネット証券5社、減収減益、4―6月、個人売買の低迷響く。

~~~前略~~~

イー・トレードは三十一日、五月中旬に急落したオー・エイチ・ティー(OHT)株に関連して九億七百万円の未回収金が生じていることを明らかにした。一定期間を経て回収できなければ貸倒引当金として計上する。

▼OHT株価操縦事件、続報

当サイト関連カテゴリ

OHT株、株価操縦事件

記事下

▼当サイト管理人 ネット証券マニア兜達也がおすすめする証券会社

私は以下の証券会社やFX会社の口座を全て開設しています。どこの会社も口座開設費や口座維持費は無料ですし、証券会社にはそれぞれ特徴があるので、用途によって使いわけるのがいいでしょう。

 

※上記の証券会社6社は、資料請求・口座開設費・口座維持費が無料です。

※情報の内容に関しては正確性を期していますが、情報が古くなっている場合がありますので、各証券会社のウェブサイトで確認をお願いいたします。掲載している情報に誤りがあった場合、ご指摘いただけると幸いです。

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする