株式市場に関する報道は「買い」に偏っている

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6月8日、日経平均株価が前日比-462円(-3.07%)の14,633円と暴落しました。世界同時株安の流れが止まりません。
以下、本日の主要な市場の指標です。
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日経平均 14,633.03 -462.98 (-3.07%)
TOPIX 1,482.22 -51.32 (-3.35%)
JASDAQ指数 94.19 -2.57 (-2.66%)
マザーズ指数 1,276.18 -49.10 (-3.70%)
ヘラクレス指数 2,059.84 -73.59 (-3.45%)
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先月から「早く損切りしたもの勝ち」な相場が続いていますね。
5月からの市場全体の下落を経験して思ったのは、株式市場に関する報道は「買い」に偏っているということです。
やはり日経新聞や証券会社の人間は、売りを推奨する記事は書けませんからね。市場全体が売り一色に染まったら、証券市場がシュリンク(縮小)する。そうなれば証券市場そのものが成り立たなくなってしまうという懸念があるのでしょう。
しかし、個人投資家のみなさんは、下記のようなセリフはもう聞き飽きたのではないでしょうか。

「ファンダメンタルズ的に割安感が出ており、今日、明日がターニングポイントではないか」
「チャートを見ると反転の兆しがある」
「優良株を割安に買うチャンスだ」

暴落時には全て空しく聞こえますね。下がるときは、ファンダメンタルズもチャートも関係なく下がります。
損切りに厳密な基準を設けて、損失の限界ラインに触れたら撤退する。単純なことですが、これが株式市場から退場しないためには一番必要なことかもしれません。

記事下

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